再生エネルギー問題

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復活ノート

「再生エネルギー問題」
日本だけでなく、アメリカ、中国も、当然ながらギリシャ、スペインなども、格差が広がっています。
私などの団塊世代なら、自業自得と納得することもできますが、若い人たちは、人生設計も描けないような状況になっています。
自分の子供や婿だけでなく、若い人と話をするたびに、気の毒だと思って仕方ありません。
私たちが社会に出た時代(昭和40年代)は、初任給が史上初めて10万円を越し、入社した広告代店では、4、5年前に入社した社員から、「自分たちのときは6万円もなかったのに」と羨ましがられたものです。
そして、「脱サラ」をしても、少しがんばれば、2、3年で、いっぱしの経営者になれる時代だったように思います。それにひきかえ・・・。
こんなことになったのは、お家芸の車やテレビが売れなくなったからでしょうか、あるいは、中国や韓国が追いあげてきたからでしょうか(東南アジアでは、日本製のテレビより、サムスンのテレビのほうが高い場合もあるようです。サムスンのほうが、デザインがすぐれているのです)。
アメリカは、投資できるものだけが優遇されるような社会システムですので、国民の数%が、国民全体の財産の大部分を持つ一方、80%近くが、貯金もなく、かつかつの生活しかできていないという調査があります(医療保険がない人は、何か大病すると、莫大な借金ができます)。
日本は、国民皆保険ですから、そこまで行かずとも、おっつけアメリカのような社会になるかもしれません。
アメリカや中国は、大国といえども、「変な国」ですから、日本は、「フツーの国」の代表として、この混乱を乗りきっていかなければなりません。
それは、世界の未来を担う若者のエネルギーをいかに消さないかに尽きると思います。
国内でも、世界でもかまいませんが、若者を集めて、民間企業、あるいは、地方や国の行政などで社会作りの担い手の訓練をするのです。
仕事がないから、大学院にでも行くなどより、国にとっても、本人にとっても、よほど役に立ちます。
明治新政府は、若者をどんどん外国に留学させましたし、それ以前には、薩摩藩や長州藩なども、そうしています(両藩とも密出国ですが)。それで、伊藤博文など全員の留学生が、新政府の要職につき、文明国にしました。
今も、エリート中のエリートならそういう制度はあるでしょうが、仕事がない若者を学ばせるのです。
宇宙人ジョーンズに、「この星は立ちゆかなくなっているのに、誰も、若者の夢とエネルギーを使おうとしない」などと言われないように。