人類生きのこりビジネス

復活ノート

「人類生きのこりビジネス」
中学生のとき、社会の授業で湯川秀樹などの国際的な科学者が提唱した「世界連邦」を学びました。
最初は、「今度核戦争が起きたら人類は絶滅するので、国というものを失くして、世界を一つの国にしようとする運動か」と思いましたが、教科書には、「国と国とが独立を認めあって、世界法で平和を守る」というようなことが書いてありました。
「国をなくさないで、そんなことができるのだろうか」と子供心に思いましたが、「どこの国も、自分の国をなくすようなことは絶対しないだろう」と大人心では思います。
権力者は、いや、国民でも、自分の国がなくなることは絶対許さないでしょうから、「国のない世界連邦」は現実には実現不可能なので、現実を踏まえて、核戦争が二度と起きないような運動として考えだされたのでしょう。
しかし、それから、６０年以上立ちましたが。国の存在が薄まる気配はなく、ますます国の主張が声高に聞こえるというか、国が妙な方向に向かっているような気がします。
中国やロシアの領土を広げる動きや、その中国や北朝鮮のような一党独裁の堅持など、古くさいものが新しい衣を着た「妖怪」となって暴れています。
さらに、「国」と認められていないものが、自ら「国」と名乗って出てきています。
大体はどこでも自らの欲望からそういうことをするのでしょう（表向きの理由がなんであれ）。
大人心では、国は必要不可欠な存在と思いますが、それを隠れ蓑にする者が世界にはごまんといるわけです。そいつらに世界をぐちゃぐちゃにされては困ります。
実際、最近発表された「終末時計」が２分進められて、人類が絶滅する午前０時まで、残り３分となりました。原因は核戦争の脅威と温暖化の進行だそうです。
アメリカの出版社が発表している、この時計の分針は戻ることもありますが、冗談ですめばいのですが、どちらも国が深く関与していることですから、何が起きるかもしれないのも事実です。
かなりの人類が生きのこったとしても、地球のかなりの部分が使えないとなると気が悪いですし、後からの人間に申しわけないです。
人類が生きのこるためのビジネスはないものか。まず国という存在は必要不可欠ですから、国を隠れ蓑にする者を追いださなければなりません。つまり国を、本来の姿、国民が期待している姿にしなくてはなりません。
そこで、各国のビジネスパートナーが国民から寄付を集めます。そして、各国の希望者（何千人でも何万でも）を、それぞれが希望する国に行かせます（１年ぐらいか）。
これで、戦争がはじまったり、温暖化が進んだりして、人類が終末を迎えたら、人間のｎａｔｕｒｅ（人間性）は、こんなものだとあきらめもつくでしょう。
「政治も無能、宗教も非力だ」と訴えたら、共感する人間は無数にいるはずです。
ネットという道具はあるのですから、それをどう使うか。これも試されているわけです。